1990年代後半、米国市場を中心に起ったインターネット関連企業の実需投資や株式投資の異常な高潮。
情報・通信産業の急激な発展と、それに過大な期待を寄せた投資家の過剰投資によってもたらされたバブル現象である。
インターネットで商業用に用いられるドメインの”.com”からドットコムバブルや、ITバブルと呼ばれることもある。 ドットコム会社と呼ばれる多くのIT関連ベンチャーが設立され、1999年から2000年初め頃をピークに株価が異常に上昇したが、2000年春頃、バブルははじけた。
同様の傾向は、米国株式市場だけでなく、欧州・アジアや日本の株式市場でも見られた。このような中で株式を公開したベンチャー企業創業者は莫大な富を手にし、シリコンバレーを中心にベンチャー設立ブームに拍車をかけた。米国ではドットコム・ブームと呼ぶ。
当時、米国の経済学者はこのような現象を「ニューエコノミー」としてもてはやしたが、その後、連邦準備制度理事会の利上げを契機に株価は急速に崩壊し、2002年には1000台まで下落した。
このような株価の崩壊のなかで、多くの通信向けビジネスを主とするIT関連ベンチャーは倒産に追い込まれ、2002年の米国IT関連失業者数は56万人に達した。ただ、ヤフー!、アマゾン・ドットコムやeBayなど一部の堅実なベンチャーのみが生き残ることができた。
また、パソコンや通信設備の世界的な生産の減少と、これら製品に多く使われ、これら製品の生産増を当て込んでいた半導体の過剰設備、過剰在庫が不況に拍車をかけた。北米を中心に過剰な光ファイバーの敷設が行われ、ダークファイバ問題を起こした。
日本では1990年代終盤に顕著であり、社名やサービス名に”e-“、”i-“などを冠したり、ビジネスモデル特許出願を標榜したりするだけで注目を集めて投機の対象となった。しかし、いわゆるIT産業を形成する企業の多くは経営基盤の脆弱なベンチャー企業であり、ヤフーや楽天など一部の成長した企業を除いて多くは失速していった。
日経平均株価も、小渕恵三内閣（首相在任期間：1998年7月30日～2000年4月5日）の合計約42兆円の経済対策が株価を後押ししていたこともあり1999年頃から順調に推移していたが、2000年4月17日に戦後5番目の下げ幅（下落率6.98%）を記録すると、その後は下降へと転じていき、2003年春には過去20年の最安値を更新し続ける事態に陥った。
第2次橋本内閣が打ち出した金融ビッグバンにより株式をネットで売買できるようになり、また、株式売買手数料の自由化もあり、個人投資家が増えていった時期でもある。
1999年から2000年春にかけて、とくにソフトバンクや光通信といった銘柄は個人投資家の取引により大きく値が飛んだ。
また、半導体の過剰設備、過剰在庫が、ソニーやNEC、東芝といったパソコンや半導体の生産企業の株価や業績を大きく落とすことになる。
一方、この時期はパソコン、インターネットがもてはやされたことからパソコンの販売やインターネットへの加入が促進され、家庭におけるパソコン、インターネット普及率が上昇している。
コメント